今の時代、仲良しクラブをつくり上げるための「社内報」など、全く意味がありません。これからの「社内報」は、意味ある社員教育ツールと位置づけるべきだと考えます。例えば、毎月発行の「社内報」ならば、トップマネジメントが経営理念と事業の方向性を語ることによって社員への行動指針を発信する、社内の成功事例やノウハウを共有することにより全体的なボトムアップを狙う、やるべきこと、やらぬべきことを明確にしながらコンプライアンスを強化する……などなど、社内環境を整備しながら、社員の能力を飛躍させるために活用していく必要があります。弊社では、社員の皆様が「読みたくなる」「考えたくなる」「動きたくなる」ようなコンテンツをご提案しながら、意味のある「社内報」制作のお手伝いをいたします。
年功序列主義から成果主義へと社員評価制度が変わっていく中で最も大切なことは、自社に対する社員のモチベーションを高めることだといわれています。そのためには「社史」の発行こそが一手となります。創業の理念とビジョン、沿革、歴代トップの挑戦、飛躍の過程、成功への道、今後のビジョン……などをまとめ上げた一冊は、ベテラン社員だけでなく、20代~30代の社員の意欲を奮い立たせ、会社に対する帰属意識を高めていきます。また、「社史」を取引先などに配布・贈呈すれば、自社への理解を深めさせる最高の営業ツールともなります。「企業を語る」「事業を語る」「人を語る」「ビジョンを語る」「未来を語る」、そんな魅力的な「社史」の制作は、弊社が最も得意とするところです。
創業○○年、創立・設立○○年……といった企業としての節目は、実は、事業を飛躍させ、社としての認知とポジショニングを高めるための大きなチャンスとなります。そのための武器として活用できるのが「周年史」です。自社の「これまでの歩み」と「これからの進む道」を明示するような一冊は、社員の心を振るわせるだけでなく、既存顧客や新規顧客のハートを掴み取り、自社の「ファン」を増やす効果があります。また、投資家の意欲をかき立て、株価上昇の契機づくりにすることもできます。ただし、自社が言いたいことばかりをまとめたような、型どおりの「周年史」では何の効果もありません。弊社では、人気雑誌をつくり上げるノウハウを活用しながら、貴社にとって最適な「周年史」制作をご提案いたします。